残りの人生健康にいくら経費を使う

今、裕福とされる人たちの多くは恐らく自分が100歳まで生きると考えていると思われます。その根拠としては、スイスのチューリヒおよびバーゼルに本拠を置く世界有数の金融持株会社UBS Financial Servicesが100万ドル以上の投資可能な資産を保有する5000人のお金持ちいわゆる投資家を対象に実施した健康に対する意識調査から明らかになったそうです･･･。対象国は、米国、英国、ドイツ、イタリア、スイス、香港、シンガポール、台湾、メキシコ、アラブ首長国連邦です。国や地域によってある程度の差は見られるものの、ドイツ、スイス、メキシコ、イタリアでは7～8割のお金持ちが自分は100歳まで生きると予測しているそうです。自分が100歳まで生きると思いますかという質問に対し、ドイツの投資家の76%、スイスの68%、メキシコの67%、イタリアの66%が、生きると答えたそうです。しかしながら、米国では30%、英国では32%、アラブ首長国連邦では45%と、国や地域によっては差はあるようです。

お金持ちが長生きするはどうやら本当の話

現実の話、裕福な層と貧しい層では平均寿命が実に約10～15歳の差が出るという調査報告上がっているそうです。調査ではその要因として健康習慣の差が挙げられていて、その内容が、所得による生活スタイルや医療ケア、それに健康で長生きしたいという意識の差も大きいようです･･･。多くの国や地域で平均寿命の伸びが見られているそうです。OECD（経済協力開発機構）の調査によると、米国、中国、東欧州では平均余命が70代、日本や西欧州では80代まで延びているとの事です。また、保有資産と寿命・余命の関連性はないような見方があるものの、実は貧富による寿命・余命格差は本当に存在するといいます。

健康に暮らせる期間が10年延ばす経費

何が要因でこのような差が見られるのか。ある専門機関は寿命・余命格差の要因を、健康習慣と結びつけているそうです。喫煙や過度の飲酒との関連性は見られましたが、医療サービスや物理的環境要因、所得格差、労働需給などとの関連性は見られなかったそうです。他にも、住んでいる地域によって平均余命に差が出ることも指摘されています。さらに米国3110地域における平均余命を分析した結果、平均余命が最も高い州で87歳です。逆に最も低い州で66歳という結果が報告されているそうです。2つの調査結果を比較すると、物理的環境要因や所得格差などが、間接的に健康習慣の差を生みだしているのではないかと考えられます。お金持ちの方が健康への意識が高いこと、また医療費にお金をかける余裕があることは、複数の調査から明らかになっています。資産が10億円以上の投資家の年間医療費は、それ以下の投資家の4倍にのぼるそうです。また資産50億円以上の投資家は、健康に暮らせる期間が10年延びるなら、資産の48%を失ってもいいと答えたそうです。要するに健康のために犠牲にする資産の割合は資産額とともに減るという事です。

資産別医療経費の割合

• 10億円以上50億円以下は38%
• 2億円以上50億円以下は36%
• 1億円以上2億円以下は32%

健康維持は仕事の一部

UBSの調査では、回答者の90%が、富よりも健康が大事と回答しています。そして92%が、富のおかげでより健康な生活が送れると答えているそうです。これらのお金持ちは医療費だけではなく、予防対策への投資も惜しまないと考えます。健康的な生活を心がけると同時に、定期的に医者の診察を受け、悪いところがあれば早期に治療するという訳です。それと意外かも知れませんが、健康維持は仕事のひとつと受けとめているお金持ちが多く、77%が、年をとっても出来るだけ長く働き続けることは健康によいと答えています。また、63%の人が、健康のために出来るだけ働き続けるべきと考えています。

最後に

実際のところ、この様な生活スタイルは全て、ある程度経済的に余裕があって初めて成り立つ話です。つまり経済的な余裕がなければ、何歳になっても、例え体調が悪くても生活のために働かざるを得ないのが一般人の現状です。病院に行くお金も時間もない高齢者も沢山います。ストレスは万病のもとと言いますが、お金の心配は深刻なストレスの種になりかねません。そう考えると、所得格差は寿命や、余命格差も生みだしていると考えるのが自然かもしれませんね･･･。